10/14 集い「民俗芸能の復興に必要なことは」



10月14日（金）、釜石市教育センターにおいて、日本財団、岩手県沿岸部の文化行政担当者、民俗芸能団体の方々とともに集い「民俗芸能の復興に必要なことは」を開催しました。



会場からの眺め
左手釜石駅から海側が津波被災地域



開会にあたって、浜田晃芸団協理事より、野村萬会長に代わって「被災した地域の復興のために『見・聞・心（けん・もん・しん）』を大事にプロジェクトで検討し、地域に寄り添う形での支援を尽くしていきたいとの挨拶がありました。

内田洋一さん（日本経済新聞社記者）の司会で、まず、阿部武司さん（東北文化財映像研究所所長）からは、震災後も被災地域の人々を自ら励まし、絆となっている各地に固有の民俗芸能の活動の様子を映像でご紹介いただきました。 

 

 その後、復興への思いと今必要なことを岩間久一さん（虎舞保存連合会会長・釜石）、平野栄紀さん（大槌町郷土芸能保存団体連合会）、平山徹さん（大船渡市郷土芸能協会副会長）、平館良孝さん（岩手県民俗芸能団体協議会会長）よりお話いただきました。

日本財団の支援によって、流されてしまった山車や道具などをまた揃えることが可能となりましたが、まだ日常生活もままならない被災地で、今後どのように活動を行っていけるのかが課題となっています。

 続いて、民俗芸能の復興に向け、道具等の購入費の支援を行っている公益財団法人岩手県文化振興事業団より猿橋幸子主事、公益財団法人日本財団より古川秀雄公益チームリーダーに助成の概要をご説明いただきました。

後半の意見交換では、ご参加いただいた久慈市教育委員会、山田町教育委員会の方から、稽古場の確保など行政として復興の次のステップに向け、民俗芸能団体とともに苦悩している点が挙げられました。

また、民俗芸能を取り入れた実演芸術活動を行っているわらび座、ACT.JT、荒馬座からは震災後の各団体の取り組みをご紹介いただき、伝承館といった形での場の創出や修学旅行生へのワークショップなどのアイデアも出されました。

岩手県沿岸部の各地域の行政担当者、民俗芸能団体、助成財団などが一堂に会することで、より課題が明らかになり、どういう助成制度が利用できるか、また復興計画のなかに民俗芸能をどのように位置づけていくべきか、将来に向けての方向性が見えてくる集いとなりました。